このページでは、テレワーク環境下にあるオフィスの防犯について紹介しています。テレワークによってオフィスに行く必要が低下し、実際に出勤することが減っている人も多いかと思われますが、それによってオフィスが犯罪の被害に遭うようなケースもあります。また、テレワーク環境下のセキュリティー体制の低下によって、情報漏洩などが起こってしまうケースも考えられるでしょう。いずれの場合でも、しっかりとした対策を練ることが重要です。
従来から徐々に導入が進んでいた、自宅でできる仕事をオフィスに行かずにやる「テレワーク」は、新型コロナウイルス感染症の流行により、世の中に一般的に浸透するようになりました。これによってオフィスに人のいない状況が増えたことは、オフィスが空き巣の被害に遭う危険性が高まったことにもつながっています。オフィスの防犯対策については、しっかりと行うようにしたいところです。
オフィスに空き巣が入ると、お金などの被害があるだけでなく、情報流出などによって会社の信用を著しく下げてしまうことにもなりかねません。また、人がいないことで火災などが起きてしまうことも考えられます。そのため、これらの対策はきちんととっておきたいところです。
警備会社では、入り口などに防犯センサーを設置し、異常を検知することができます。これによって、無人のオフィスであっても空き巣や侵入者がオフィスに入ってきたときには、警備員が駆けつける仕組みになっています。
しかし、警備員が駆け付けるまでにどうしても時間がかかる場合があるため、犯罪を未然に防ぐ対策を立てることが重要です。侵入検知システムが感知したら、侵入する間にそれを抑止する為の対策を取ることも可能なため、防犯のプロに一度相談することをおすすめします。
なんらかの理由で無人のオフィスから出火してしまった場合、被害を少なく抑えることは難しいのが現実です。すぐに人が駆け付けられる状態にすることは難しく、どうしても一定の時間がかかります。
火災感知器を設置して自動で水などが出るようにしても、火災探知機が作動するような出火が発生した場合は一定の被害は免れないため、警備システムを整え、出火させないための対策を立てることが必要です。
テレワークにおいては、インターネット環境下で情報端末を使用して仕事をすることになります。当然、情報流出については気を付けなければなりません。そのために何をするべきか、対策について確認しておきましょう。
仕事で使用する端末については、セキュリティー対策が万全か、社内ネットワークにアクセスする権限を持っているかなど、しっかりと確認しておくべきです。有効なのは、オフィスで仕事用の機器を提供し、それ以外の端末を使って仕事をできないようにしておくことです。それによって、どの端末からネットワークにアクセスしているかなどの管理が容易になりますし、セキュリティーレベルも全体で統一できることにつながります。
通信経路についても、どのようなネットワークを使うのかを前もって確認しておきましょう。VPMで暗号化されていない経路を使用する場合、情報を盗み見られる恐れがあります。
使用する機器やアクセスするネットワークにパスワードをかける場合は、他者から簡単に推測されない、複雑なものを使用するようにしましょう。端末などの場合、紛失などで万が一他の人の手に渡ったとしても、すぐに被害が出るようなことは防げる可能性があります。
Wi-Fi環境について、公共のフリーWi-Fiなどでは、セキュリティーが不十分な可能性があります。どうしてもそうした環境を使うのであれば、重要な情報やネットバンクなどは使用しないように気を付けましょう。
新型コロナウイルスの感染拡大を背景に、多くの企業がテレワークを導入しました。当初は、コロナ渦が落ち着くまでの一時的な対応と捉えていた企業も多かったようですが、「自宅でもできる仕事がたくさんある」「オフィス運営費の節減につながる」といったメリットが認識され、働き方の一つとして定着しつつあります。
一方で、今までとは異なる働き方が社会に浸透するにつれ、従来の防犯対策では想定していなかった犯罪リスクが生まれる可能性も考えられますが、過去に経験したことのない犯罪を想定して対策を講じることは容易ではありません。
そこで検討したいのが。「防犯システム」の導入です。あらゆる防犯対策に精通したプロの視点でオフィスの環境をチェックし、適切な防犯対策を構築することができます。プロからのアドバイスで、自社の思わぬ弱点に気付かされることもあるでしょう。防犯システムは、テレワーク時代の到来に備えた有効な防犯対策として期待されています。
防犯に関する知識が豊富な「防犯設備⼠」が在籍していて、全国対応している会社の中でも、お客様の悩みを解決した事例をHPに掲載している会社を業務形態別に紹介します。
泥棒が侵入しやすい箇所の対策を無料でコンサル
赤外線センサー・防犯カメラ等の見せる防犯で抑止
センサーで発見し、音と光で撃退させるWの防犯
資格 | 在籍数 |
---|---|
防犯設備士 | 617人 |
総合防犯設備士 | 64人 |
異常発生時には全国どこでも素早く駆け付け
サポートセンターによる24時間監視で早期発見へ
その場で対応できる常駐警備サービスも提供
資格 | 在籍数 |
---|---|
防犯設備士 | 記載なし |
総合防犯設備士 | 記載なし |
手元まで見られる防犯カメラで小さな犯罪も見逃さない
環境に合った防犯カメラで証拠映像も鮮明に
多様なカメラ遣いで死角をなくす
資格 | 在籍数 |
---|---|
防犯設備士 | 29人 |
総合防犯設備士 | 記載なし |
■選定基準…公益社団法人 日本防犯設備協会正会員の企業のうち、企業向けの防犯対策サービスを提供している47社を調査。その中でも、防犯に関する知識が豊富な「防犯設備士」が在籍していて全国対応している会社の中で、お客様の悩みを解決した事例をHPに掲載している会社。