防犯対策のひとつとして挙げられる機械警備とはどのようなシステムなのか、メリット・デメリット共にご紹介しています。
機械警備とは、各種センサーを主体とした警備体制のこと。センサーが異常を検知すると警備センターに通報され、警備員が現場に急行して対処にあたるというシステムです。センサーには、人の体温や動きを検知する「人感センサー」、窓やドアの開閉を検知する「開閉センサー」、ガラスが割れたときの振動を検知する「振動センサー」、赤外線ビームの遮断を検知する「赤外線ビームセンサー」などがあり、防犯対象に合わせて選定・設置していきます。
機械警備を取り入れることで常駐警備員の人数を減らすことができたり、場合によっては無人警備にできることもあるため、人件費を抑える効果が期待できます。
夜間や人目の届きにくい部分であっても、機械警備であれば異常を簡単に検知・チェックすることが可能。常駐警備では防ぎきれなかった、見落としなどのヒューマンエラーを防止できます。
しっかりとした機械警備で保有情報や資産、従業員・利用者等の安全を守ることは、企業への信頼感やイメージアップにもつながります。
センサーなどの機械で外周警備を行う場合、木の葉・鳥・小動物・太陽光といった要素でシステムが誤作動を起こす可能性があります。とくに屋外へ設置するシステムでは、誤作動を防ぐ措置が重要と言えます。
機械警備に必要なセンサー等を導入する必要があるため、常駐警備に比べると初期費用が大きくなりがち。システムの保守・メンテナンス費用も必要となります。
機械警備では、不法侵入やガラスなどの破壊をセンサーが検知してから、通報・対処という流れになります。何らかの被害を受けることが前提となっているため、犯罪抑止効果はやや低めです。
機械警備システムを導入することで、発生した犯罪に対して迅速に対処できるようになり、犯行を計画している人間に対しても抑止力を発揮することでしょう。
ただし、こういったシステムの導入では、本当に充分な機能が備わっているのかどうかをしっかりと見定める必要があります。防犯システムは、事件の発生を未然に防ぐことがもっとも重要です。既に犯罪が発生してしまった場合、大なり小なり損害が出てしまうケースが多いもの。犯人が逮捕されても、損害が帳消しになる訳ではありません。一度、犯罪防止のプロである防犯システム業者に相談し、自社の防犯体制を見直してみてはいかがでしょうか。
【防犯設備士にインタビュー】真実の企業防犯
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■選定基準…公益社団法人 日本防犯設備協会正会員の企業のうち、企業向けの防犯対策サービスを提供している47社を調査。その中でも、防犯に関する知識が豊富な「防犯設備士」が在籍していて全国対応している会社の中で、お客様の悩みを解決した事例をHPに掲載している会社。